OMOとは？アパレル業界における導入事例などを詳しく解説！

OMOとは

OMOとは、オンラインとオフラインを統合させたマーケティング手法です。ECサイトやSNSの普及などにより顧客接点が多様化している現代において、顧客がスムーズに情報収集や購買活動を行えるようにするために、OMOが重要視されています。

例えば、実店舗（オフライン）で試着をして気に入った商品を、インターネット通販（オンライン）で購入した際に、顧客ごとの購入情報を一元管理することが挙げられます。管理している購入データは、おすすめ商品を紹介したり、関連商品の情報を配信したりと、販促活動に役立てられます。

OMOと似たマーケティング手法に「オムニチャネル」があります。オムニチャネルとは、顧客との間にさまざまなチャネル（販売経路）を持つことで、顧客は自分の気に入ったチャネルを利用して取引できるというマーケティング手法です。

OMOのメリットは、オンラインとオフラインの双方にチャネルを持ち、それぞれで同じ情報を提供することによって、販売機会の損失を抑えられるという点です。実店舗で気に入った商品をシームレスにインターネットで購入できるため、顧客の購買意欲が高いタイミングで購入をしてもらえます。

OMOではオンラインとオフラインのチャネルに区別を持たないのに対して、オムニチャネルではそれぞれのチャネルを分けて扱うことに明確な違いがあります。

アパレル業界でOMOが注目される理由

OMOは、販売機会を逃がさないことがメリットに挙げられるマーケティング手法ですが、なぜアパレル業界からの注目を集めているのでしょうか。

この章では、OMOがアパレル業界で注目される理由について解説します。

個人が中心の購入体験が求められている

アパレル業界では、トレンドや消費者ニーズに対して速やかに対応することが求められますが、ニーズが多様化している今、従来の大衆向けのマーケティングでは効果を得られなくなりつつあります。

また、ファストファッションの登場や商品のコモディティ化による市場価値の低下に伴い付加価値が付きにくくなり、価格競争の激化や競合ブランドとの差別化が難しいという悩みを抱えるアパレル企業も見られます。このような環境のなかで、自社のブランド価値を高めるためには、顧客一人ひとりに向けたマーケティングによって購買体験を向上させることが重要です。

顧客のニーズが多様化したことで、オンラインとオフラインの垣根なく顧客の個人的なニーズを把握し、的確に応えられる商品開発が求められています。その上で、OMOに注目が集まるのは必然かもしれません。

オンラインとオフラインの垣根が取り払われた

ECサイトやSNSが普及した現在では、「実店舗で試着した後にECサイトで購入する」「SNSでチェックした商品を実店舗で試着して購入する」というオンライン・オフラインの垣根のない購買プロセスが見られるようになっています。

このような複数チャネルの横断がある場合、オンラインとオフラインのチャネルを区別するマルチチャネルでは、スムーズな購買行動を取れずに不便さを感じられたり、情報の収集・活用に限界があったりします。

顧客の利便性を高めて、購買プロセスで得られる顧客情報を最大限に活かすためには、オンラインとオフラインの垣根を設けないOMOの施策が重要です。

LTVを向上させるために役立つ

OMOは、LTV（顧客生涯価値）の向上にも役立ちます。LTVとは、1人の顧客から得られる利益のことです。アパレル業界は競合他社が数多く、その市場はレッドオーシャンと言われています。このようなビジネス環境では、新規顧客を獲得する難易度が高く、獲得コストも増加しやすくなります。

アパレル業界で安定した利益を得るためには、ブランドに対する顧客ロイヤルティを向上させて、自社ブランドのファン・リピーターを増やしてLTVを高めることが重要です。

オンラインとオフラインで一貫したマーケティングを行うOMOでは、蓄積された顧客情報をもとに1人ひとりに最適化されたアプローチを行えるため、満足度や信頼関係の構築につながりやすくなります。その結果、ブランドへの愛着が高まり、ファン化・リピーターに育成することが期待できます。

アパレル業界におけるOMOの導入事例

アパレル業界でOMOを取り入れる場合、どのような手法が用いられているのでしょうか。ここからは、アパレル業界におけるOMOの導入事例を6つ紹介します。

①株式会社オンワード樫山

株式会社オンワード樫山では、実店舗とオンラインストアの双方のメリットを融合した、「オンワード・クローゼットストア」というECサイトを展開しました。

ECサイトでは、実店舗の在庫に加えてオンライン上の商品を店舗に取り寄せ・試着・購入ができる「クリック＆トライ」を含む6種類のサービスを提供しています。これによって、顧客へのサービス提供の品質を向上させています。

②株式会社ビームスホールディングス

株式会社ビームスホールディングスでは、オンラインストアとオフィシャルサイト、オンラインストアと実店舗の顧客情報などを統合して、業務の効率化を実現しました。

OMOを活用した業務改善をすることによって、実店舗の販売経路の拡大や、新たなデジタル戦略のプラットフォーム化の実現にもつながっています。

③株式会社インターメスティック

株式会社インターメスティックは、眼鏡ブランドのZoffを運営する会社です。Zoffでは、オンラインストアとLINEを連携させる取り組みを実施しました。

顧客が使用しているレンズの種類や度数などを、LINEで一括管理できるようにすることで、顧客はオンラインストアにログインするだけで、自分のメガネの購入履歴（種類・度数など）を確認できるようになりました。これにより、顧客の利便性や満足度の向上につながっています。

④青山商事株式会社

「洋服の青山」を運営する青山商事株式会社では、オンラインストアと実店舗を融合させた「デジタル・ラボ」を展開しています。デジタル・ラボを導入したことで、全国の実店舗とつながったタブレット端末を利用して、全国の在庫から好きな商品を顧客が購入できるようになりました。

また、デジタル・ラボを使えば、実店舗の在庫を見本として試着や採寸までを行えるため、取り寄せた商品が入荷するまでワンクッションを置かなくてもよいという効果もあります。

⑤株式会社ZOZO

株式会社ZOZOは、ファッション向け通販サイトの「ZOZOTOWN」と実店舗を連携させるプラットフォーム「ZOZOMO」を構築しました。

ZOZOMOでは、実店舗の在庫確認や取り置きができ、オンラインとオフラインのシームレスな移動が可能です。ZOZOTOWNに在庫がない場合に、実店舗の在庫情報を知らせて実店舗に足を運んでもらったり、実店舗で別商品の合わせ買いを促したりする効果が期待されています。

⑥株式会社ユニクロ

株式会社ユニクロでは「ORDER＆PICK」というサービスが展開されています。このサービスは、実店舗にある商品をユニクロオンラインストアで購入して、実店舗で受け取れるというものです。自宅から注文ができて、店舗につく頃には商品が持ち帰り可能な状態で用意されています。

商品受け取りまでの時間は最短1時間となっており、購入にかかる時間を短縮することによって、顧客体験の向上が期待されます。

まとめ

今回は、アパレル業界におけるOMOの導入事例について詳しく解説しました。
アパレルメーカー各社では、OMOによる新たなサービスを積極的に取り入れており、利便性向上や顧客体験の向上につなげています。

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