For Restaurants|2024/10/18
飲食店の経営で、なかなか売上が上がらないとお悩みの方もいるでしょう。
そこで今回は、飲食店の売上アップアイデア6選をご紹介します。
併せて、施策の実施前に知りたいポイントについても解説します。
飲食店で売上を上げる6つの方法をご紹介します。
ご紹介するアイデアから、自店で実施可能な内容に取り組み、売上アップを図りましょう。
「期間限定」の言葉には特別感があり、来店意欲を高めます。
クリスマスやバレンタインなどのイベント、季節に合わせたメニュー、店舗の周年記念などもおすすめです。
今しか食べられないと思わせることで、そのメニュー目当てに来店する顧客が増えます。
他には、期間限定で利益度外視の格安メニューを提供する方法もあります。
来店してもらって自店のよさを感じてもらうことで、リピーター獲得につながるでしょう。
定期的にキャンペーンを開催することで、それを目当てにした顧客が増える可能性があります。
「毎月29日は肉メニュー10%OFF」「毎週水曜日はビールが100円」など、日付や曜日にちなんだキャンペーンを行うことで来店意欲を高めます。
他にも、誕生月はポイント2倍、雨の日限定クーポンなど、顧客がお得に感じるキャンペーンを実施することで来店のきっかけをつくれるでしょう。
SNSと一言でいっても、InstagramやX、Facebook、TikTokなどさまざまな種類があります。
それぞれにメインとなるユーザー層が違うため、自店の顧客層が使っているSNSで宣伝することで集客効果が期待できます。
また、キャンペーンと組み合わせるとより高い集客効果が得られます。
公式アカウントフォローでドリンク1杯無料、料理の写真投稿でデザートサービスなど、SNSとキャンペーンを組み合わせて来店意欲を高めましょう。
業務フローを効率化することで、サービスの改善が可能です。
例えば、モバイルオーダーやセルフレジなど、顧客自身で注文や決済をする仕組みを導入することで、スタッフの作業量を減らせます。
スタッフが空いた時間を使ってより丁寧な接客や気配りをすることでサービスの改善や顧客満足度の向上につながるため、より多くの顧客に来店してもらいやすくなるでしょう。
また、業務フローを効率化して少人数で店を回せれば、人件費削減も期待できます。
不要な経費を削減することで、利益が上がります。
例えば、仕入れ業者の見直しです。
同じ食材でも、仕入れ業者ごとに価格が変わります。
一度仕入れると次回以降も同じ業者を使うこともありますが、より安く提供する業者がないか定期的に見直しましょう。
同じ業者から仕入れたい場合は、他業者の価格を参考に、価格交渉をしてみることも一つの方法です。
他にも、貸主への家賃交渉や光熱費のプラン見直し、人件費の見直しなど、固定費で削減できるものがないか検討しましょう。
モバイル化とは、モバイルオーダーやキャッシュレス決済などのモバイル端末を活用したシステムの導入です。
これらのシステムを導入することで、顧客の待ち時間削減や利便性を向上させます。
また、モバイル化は業務効率化の効果もあるため、スタッフの負担軽減や人件費の削減も可能です。
売上アップの施策を実行する前に、店舗の現状把握が重要です。
そこでここからは、そのためのポイントを4点ご紹介します。
飲食店の売上は、「客数×客単価」で算出します。
飲食店にとって売上を上げる方法は、顧客数を増やすこと、客単価を上げることの2つです。
売上と併せて押さえておく指標が営業利益です。
営業利益とは、売上から原価と販売管理費を引いたものを指します。
飲食店においては、料理やドリンクなどを販売した合計金額から、その提供にかかった仕入れ費や人件費・家賃・水道光熱費などを差し引いた金額です。
売上が上がっていても、費用を引いた金額がマイナスでは利益が出ません。
営業利益を上げるためには、コストの削減が重要です。
併せて、損益分岐点を把握しましょう。
損益分岐点とは、売上とコストが相殺されて利益がゼロになるポイントです。
言い換えれば、そのポイント以前は赤字、以降は黒字です。
損益分岐点を把握することで、営業に最低限必要な売上金額が分かり、正しい売上目標を立てることにつながります。
アイデアを実行する前に、現状を把握することも大切です。
売上や費用だけではなく、数値で測れるさまざまな定量データを確認します。
例としては、日・週・月単位の客数や新規顧客と既存顧客の割合、客単価や各メニューごとの販売数などを把握して課題や解決できる点を洗い出すことで、より効果的なアプローチができます。
他にも、競合を分析して自店の魅力や、不足している点を把握することも有用です。
現状が把握できたら、まずは戦略を立てます。
手当たり次第に取り組むのではなく、今後どの点に注力して営業を行うのかを決めます。
自店の魅力やこれから改善したいこと、顧客のニーズやターゲット層を意識することも重要です。
売上は「客数×客単価」で構成されます。
以下のように、戦略を立ててから売上アップのアイデアを考えると、改善時に仮説をもって検証できます。
・客数の場合:「どの客層を増やすのか?(新規客か固定客か)」
・客単価の場合:「高額メニュー・セット売りの誘導はあるか?」
出典:飲食店営業(一般食堂)の実態と 経営改善の方策(厚生労働省)
しっかりとゴールを定めて、目標達成のために着実に取り組むことを意識しましょう。
アイデアは成功することもあれば、失敗することもあるため、その要因を振り返って分析することで、経験を次に活かせます。
また、アイデアの実行は1回きりではありません。
継続的に実行し続けることが重要なため、PDCAサイクルを回して、より高い売上を上げられるように改善を続けましょう。
システム導入による費用対効果の改善は、飲食店向けアプリ「L.B.B.Register」の活用がおすすめです。
このアプリひとつでモバイルオーダー機能や売上管理・分析、POSレジなどさまざまな機能を利用できます。
これらの機能は月額料金ですべて利用可能です。
例えば、モバイルオーダーとPOSレジを組み合わせることで完全キャッシュレス化を実現し、レジが不要になることで人件費の削減が可能です。
飲食店のDX・経費削減のご相談は、LBBにお任せください。
For Restaurants|2024/12/13
近年、多くの飲食店でモバイルオーダーの導入が行われています。
モバイルオーダーを導入することで、人件費削減や顧客満足度の向上などさまざまなメリットがある一方で、導入にかかる費用が懸念点の場合もあるでしょう。
国全体でDX化が進んでいる今日、さまざまな取り組みに対する補助金や助成金があります。
そこで今回は、モバイルオーダー導入で申請できる補助金や助成金をご紹介します。
For Restaurants|2024/12/13
モバイルオーダーは人件費の削減や売上アップなどさまざまなメリットがある一方で、導入には費用がかかります。
そこで今回は、導入にかかる費用について、選ぶ際のポイントやメリット・デメリットとともに解説します。
For Restaurants|2024/12/13
近年、顧客が自分の端末を使って注文をする「モバイルオーダー」を導入する飲食店が増えました。
大手企業を中心に、さまざまな業界で導入が増えており、今後もさらに普及していくでしょう。
そこで今回は飲食業界だけでなく他業界での導入例もご紹介します。