モバイルオーダーの導入店舗とは？ 業界・ベンダーを一覧で紹介！

モバイルオーダーを導入している飲食業界

新型コロナウイルスの影響を受け、飲食業界では非接触式の注文方法としてモバイルオーダーを導入する店舗が増えています。
ここからは、飲食業界の導入例をご紹介します。

カフェ・レストラン｜スターバックス・辻利など

スターバックスや辻利などのカフェ・レストランでの導入が進められています。
モバイルオーダーを導入することで、顧客は注文のためにレジへ並ぶことや、席でスタッフを呼ぶことが不要になります。
注文時や会計時の待ち時間を解消できるため、注文や受け取りの時間が短縮されることで顧客満足度の向上も期待できます。
また、聞き間違いによる注文ミスを防ぐことや、人手不足の解消にもつながるため、顧客にも店舗にもメリットがあります。

居酒屋

居酒屋は顧客当たりの注文回数が多いという特徴のある飲食店で、スタッフは頻繁に客席をまわり、注文を受けに行きます。
モバイルオーダーを導入することで、顧客は自分で注文を行うため、スタッフが注文を聞きに行く手間が省けます。
特に、フロアが複数ある店舗や個室がある居酒屋では、注文時のスタッフの業務負担軽減は大きなメリットです。
また、メニューの入れ替えが多い居酒屋の場合、紙のメニュー表より更新作業も容易で、売り切れを説明する手間も省けるなどのメリットもあります。

チェーン店｜マクドナルドなど

チェーン店でもモバイルオーダーの導入は進んでいます。
マクドナルドではイートインやテイクアウト、ドライブスルーなど、すべての提供方法でモバイルオーダーが利用できます。
注文と同時に支払いまで可能で、決済方法はクレジットカードやモバイル決済など複数から選択可能です。
また、モバイルオーダーでもクーポンの利用が可能です。
顧客は商品提供の時間に来店すればすぐに商品を受け取れるため、利便性が向上します。

モバイルオーダーを導入しているアパレル・コスメ業界

モバイルオーダーは飲食業界だけではなく、アパレル・コスメ業界でも導入が進んでいます。
そこでここからは、その特徴や運営方法についてご紹介します。

アパレル

アパレル業界ではモバイルオーダーを使った注文で、オンラインで購入して店舗に受け取りに行くか、自宅への郵送が可能です。
受け取り場所を選べたり、都合のよいタイミングで受け取れるなど、利便性の高さから顧客満足度の向上が期待できます。
他にも、顧客がモバイルオーダーで店舗の在庫を確認し、取り置きも可能です。
「店舗に行ったのに売り切れていた」という事態を防げ、セール品や期間限定商品を購入しやすくなるなど、顧客にとってメリットが多い方法です。

コスメ

コスメ業界では、モバイルオーダーによる商品の注文やカウンセリングの予約ができます。
百貨店やショッピングモールに入っている店舗では、待ち時間が長く顧客を取りこぼすという課題がありました。
モバイルオーダーを導入することでこの課題を解消し、待ち時間の減少や事前準備が効率よくできるようになり、顧客満足度の向上も可能です。
また、効率よく接客ができるようになることで、対応品質の向上や売上アップなどの効果が期待できます。

モバイルオーダーを導入している生活用品業界

生活用品業界でも、徐々にモバイルオーダーの導入が進められています。
ここからは、日用品・食料品と家具・家電それぞれの運営方法や特徴をご紹介します。

日用品・食料品

日用品や食料品のモバイルオーダーでは、店舗に行かなくても商品を注文でき、店舗受け取りや自宅への郵送などが選択可能です。
ほかの顧客を気にせずじっくりと商品を選ぶことが可能で、雨の日に濡れずに買い物できるなど、利便性が高く好評です。
15分間隔で受け取り時間を選択できるサービスもあり、待ち時間を気にせずゆっくりと買い物ができます。
小さな子どものいる家庭や、体調不良で外出が困難な時にも活用できます。

家具・家電｜ニトリ・ヤマダ電機

ニトリやヤマダ電機などの家具・家電を取り扱う店舗でも、モバイルオーダーの導入が進んでいます。
専用サイトやアプリから欲しい商品を注文して店舗や自宅で受け取ることが可能です。
ヤマダ電機では、店内カウンターの受け取り以外に24時間好きなタイミングで利用できる受け取りロッカーを導入しています。
営業時間を気にせず店舗で商品を受け取れるようになり、さらに利便性が向上しました。

モバイルオーダーのシェア率

株式会社リクルートが行った調査によると、「テーブルトップオーダーの利用経験率は78.9%」「セルフオーダーの利用経験率は57.1%」「テイクアウト時のモバイルオーダーの利用経験率は48.8%」でした。
モバイルオーダーをはじめ、セルフオーダーシステムを利用したことのある人の割合は高く、一般に浸透しはじめている注文方法であることが窺えます。
モバイルオーダーのシェア率が伸びている要因としては、スマートフォンの普及率の高さや「自分で都合のよいタイミングに注文できる」という利便性の高さ、キャッシュレス決済の普及が考えられます。
また、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて非接触での注文方法として急速にモバイルオーダーが普及したことも、シェア率向上の要因のひとつでしょう。

日本のキャッシュレス決済は先進国では遅れをとっていますが、2010年以降約2倍に増えています。

出典：STORES 株式会社PR TIMES

モバイルオーダーの導入費用

モバイルオーダーを導入する際には、初期費用、月額費用、その他でそれぞれ費用がかかります。それぞれの費用相場と内訳は以下の通りです。

初期費用がかからず利用料のみのシステムや、オプションで料金が発生するシステムもあります。
月額料金はサービス内容やサポート内容、保守内容などに応じて変わります。
その他でかかる費用は、主にモバイルオーダーで使用する機器です。
新規開店ですべて揃える場合は100万円程度かかることもありますが、すでに所有済みの機器が使える場合は費用がかかりません。

導入の流れ

一般的に、モバイルオーダーの導入は以下の流れで行います。

①自店舗に適したモバイルオーダーシステムを選ぶ
②問い合わせや資料請求
③申込及び契約
④各種設定
⑤研修
⑥運用開始

はじめに行うことは、モバイルオーダーシステムの比較検討です。
システムごとに料金や機能が違うため、導入目的や予算に合ったシステムを選択します。
選択後は資料請求や問い合わせをし、製品やプランの説明を受けます。
自店のニーズと合致していれば、申込及び契約をしましょう。
導入の流れやスケジュールを確認し、システムの導入や各種設定を行います。
完了後は実運用に向けてマニュアルの整備や、スタッフへの研修を開始します。
店舗内の準備が完了すると、運用開始です。

まとめ

モバイルオーダーの導入は、飲食業界だけでなくその他の業種にも広がっています。
活用することで、人件費削減や顧客満足度向上など、人手不足解消や売上向上が見込めます。
自店に合ったシステムを導入して、業務効率化や経費削減を図りましょう。

飲食店でモバイルオーダーを導入する際は、飲食店向けアプリ「L.B.B.Register」がおすすめです。
本アプリは、モバイルオーダーをはじめデータ分析機能やPOSレジ機能などさまざまな機能が利用できます。
モバイルオーダー機能とPOSレジ機能はどちらも月額料金内で利用が可能です。
両者を組み合わせることでさらなるコスト削減や顧客満足度の向上が期待できます。
飲食店のDX・経費削減はLBBにご相談ください。

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